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25.OTC医薬品の販売

25.OTC医薬品の販売

2012年03月12日 (月) 09時00分配信 投稿日:12/03/12 09:00 icon_view 405view

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OTC医薬品に対する薬剤師の販売実態の調査結果が問題となっていますが、第1類医薬品や第2類医薬品が、必ずしも現在のままの分類であり続ける訳ではない事がしっかりと理解されているのか、少々気になっています。第1類や第2類の医薬品は、一般市場で広く使用され、一定の評価期間の中で安全性が高いと判断されれば、医師や薬剤師等の専門家による管理が無くても販売可能な取扱いとなります。下の分類への変更対象 として検討が加えられることをご存知でしょうか。必要な情報提供や市販後の不具合事例収集もなされないまま漫然とした販売状態が続けられた場合、薬剤師による販売が要件とされる一般用医薬品は、現在よりも少ない、ごく限られた品目になってしまう可能性も有りうるということです。何もOTC医薬品の粗捜しをしろと言う意図では一切ありませんので、くれぐれも誤解のない様にお願いします。

厚生労働省が公開している一般用医薬品由来と考えられる副作用事例は平成18~22年度では1,222症例(うち死亡は17例)報告されており、薬効分類で見ると総合感冒剤、解熱鎮痛消炎剤、漢方製剤、禁煙補助剤、耳鼻科用剤をはじめ、ごく普通に服用される様々な薬効群において発生しています。具体的な副作用として、スティーブンス・ジョンソン症候群、急性腎不全・肝障害・間質性肺疾患・アナフィラキシー反応等、重篤副作用とされるものばかりが挙げられています。重篤とまでは扱われない副作用や、不適正な使用による副作用を加えれば、実際にはもっと多くの発生件数であろうと思われます。膨大な販売量、使用実績の中でのこの実態を怖がっていたら販売は出来ないととらえるか、薬剤師として万一の被害から生活者を守る姿勢で臨むかは大きな違いです。おりしも、厚労省医薬安全対策課長は、患者からの副作用報告を年内に試行する方針を唱えています(2月21日)。この試行からどの様な結果が出るのか、注視して行かなければなりません。

(次ページ)また、複数の医学会からはスイッチ・・・

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