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『次世代のドラッグストア』2.アメリカの実例と今後の医療の動向変化

『次世代のドラッグストア』2.アメリカの実例と今後の医療の動向変化

2012年05月17日 (木) 09時00分配信 投稿日:12/05/17 09:00 icon_view 448view

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このパートでは、弊社社長の平野著「これからのDgS・薬局ではたらく君たちに伝えたいこと」から大部分を引用してお伝えさせて頂きます。

1980 年代後半のアメリカ・ドラッグストア業界は、今の日本と酷似していました。
当時、様々な形態のドラッグストアがあり、広域型ショッピングセンターのモールには調剤を持たないHBC(Health & Beauty Care) 中心のドラッグストアが出店していました。調剤を主体とした個人店も、まだ70%ほどのシェアを持っていました。
もちろん、ウォルグリーンや今のCVS ファーマシーに代表される日本で言う「調剤併設ドラッグ」の形もすでにかなりの店舗数で存在していました。主たる立地は都市部の住宅密集地か郊外で、主に SMと共に核店舗として入る商圏人口1 万人前後の近隣型ショッピングセンターがその立地でした。当時、調剤の粗利益は35%前後で、チェーンドラッグの売上構成比は物販が圧倒的でした。
OTC の販売は、アメリカではもともと基本的に自由でしたが、80年代途中からスーパーマーケットが調剤を含むHBCに注力するようになってきました。

アメリカでもこの頃、医療費の抑制が問題化しつつありました。アメリカの保険は民間保険が主力ですが、それが故に、医療費の抑制は保険会社の経営に直結します。企業は福利厚生上、どのような保険を従業員に提供するかが大きな課題でしたが、そこでもコストは企業の論理という、公的なものとは比べ物にならないレベルで追求されます。
この頃、一般的な処方箋調剤患者の流れは下記のようになっていました。一部公的保険(メディケア=高齢者対象、メディケイド=低所得者対応)があり、若干流れが異なりますが、ここでは一般的な民間保険の場合を記述します。


(次ページ)薬局選択の理由として・・・

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