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ドラッグストア薬剤師に求められているもの(2) ~プライマリケア~|次世代のドラッグストア

ドラッグストア薬剤師に求められているもの(2) ~プライマリケア~|次世代のドラッグストア

2012年07月09日 (月) 09時00分配信 投稿日:12/07/09 09:00 icon_view 422view

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地域の薬局・ドラッグストアの在るべき姿とはどんなものでしょう?
ここで考えたいのは、薬局としてのチーム医療とは何なのか?医政局長通知だけが今後の方向性を示すものではありませんから、私たち自身がどう在りたいのか、どう患者さんや地域の方々と関わっていきたいのかを皆さんにもじっくりと考えてもらいたいと思います。

私たちはドラッグストアが行うべきケアとして、以下の4つがあると考えています。
それは、
1) プライマリケア
2) ファーマシューティカルケア
3) アフターライフケア
4) ビューティケア

ここでは薬剤師のみならず登録販売者による第2・3類医薬品の適正使用であったり、ビューティアドバイザーによる介護施設での出張メイクアップであったり、管理栄養士による育児相談や介護食の選定ももちろん含まれます。
特に、管理栄養士による栄養・運動ケアは1)~4)のすべてにおいて実施すべき重要な活動であって、且つ対象者は薬物治療を受けている患者のみならず多くの健常人とすることで、より地域住民の健康に寄与できるはずだと確信しているところです。

また、ドラッグストア内においても多職種連携が望ましいと考えています。
薬剤師と管理栄養士・ビューティアドバイザーの連携だけでなく、殺虫剤や洗剤といった生活必需品に関する知識を身につけたコモディティスタッフによる生活環境改善の支援など、単に商品を売るというだけでない、身近な健康情報ステーションとして、顧客の生活を総合的にサポートするという意識をもち、様々な場面で提案すること、それによって地域の方々の生活が豊かになること、それが望まれているのです。
 

チーム医療を担う薬局像~狭小商圏型調剤併設型ドラッグストア~

地域住民の健康に寄与できる可能性がある薬局とはどのような形態なのかということを考えたとき、「利便性」という要素は思いのほか重要なのです。
多くの薬局は現在どのような場所にありますか?きっと病院・診療所の近隣に隣接しているでしょう。
では、その薬局を利用する患者は、受診日に処方箋を持って薬局に訪れる以外に、来局するケースがどれだけ存在するのでしょうか?

利便性とは距離や営業時間などの物理的要素でもあり、相談しやすい・企業理念が受け入れられるといった心理的要素でもあります。これらの要素が備わっている薬局にて種々の取り組みを実施することは対象者の拡大だけでなく、受診勧奨に対する受け入れられ方にも違いが出てくるかもしれませんよね・・・。

図弊社においては半径500mを商圏として北九州・下関エリアにて集中して店舗が存在する"狭小商圏型調剤併設型ドラッグストア"フォーマットにより高齢者の生活行動範囲の縮小化をカバーするだけでなく、住宅街・オフィス街・駅近郊・病院近隣に展開する店舗の薬歴を相互に共有することで、全店がかかりつけ薬局となる『かかりつけネットワーク』を1991年より運用しており、これにより患者がお薬手帳を持っていない場合においても薬物間相互作用の確認などの業務を遂行していることは地域住民にも認知されているところでありますが、ドラッグストアのみを利用する顧客へもID-POS(顧客購買履歴管理)によるCRMシステムを活用し、頭痛薬を継続購入した方に対しての薬剤誘発性頭痛の危険性を伝え、受診を促すレシートを発行するといったサービスを提供しています。
今後は顧客の調剤データとのマッチングによるOTC・健康食品との相互作用の確認だけでなく、治療中の疾患とOTC・健康食品との禁忌該当がないか、という部分にまでチェックを及ばせ、地域住民の安全確保の実現に向け現在進行中です!!
 

薬局症候学

薬剤師が行うべき3つのケアは当然ながら前項の1)~3)にあたるのですが、今回特にプライマリケアについて考えていきたいと思います。
プライマリケアとは即ち疾患予防と、早期発見、そして受診勧奨です。

受診勧奨について、近年病院内や在宅医療におけるフィジカルアセスメントの必要性が各所で取り組みが行われているところではありますが、薬局店頭(調剤薬局、ドラッグストア)において、処方箋という「医師からの指示書」なくして地域住民の健康に関する相談へ応じる際、最も重要な事項があります。
それは「とりあえずのOTC販売」ではなく、「重大な疾患のサインを見逃さず、適切に受診勧奨すること」に他なりません。

ドラッグストア店頭において多く遭遇するのが、受診する時間が確保できずに漫然とOTC医薬品を服用し続けるといったケースである。そのようなケースでは、働き盛りの男性など家庭や職場においても重要な役割を担う方が多く、その多忙さ故、受診の必要性を感じながらもOTC医薬品で症状を誤魔化していることも想定されますよね。

弊社においては店舗の約7割が調剤併設店舗であり、薬剤師が相談応需する際に、その病状に関連する疾患と緊急度・重症度そして頻度をある程度予測することができ、必要に応じて商品を選定もしくは医師の診察を受けるよう受診勧奨することの重要性を感じています。
顧客の訴える『症候』に基づきある程度の疾患、特に遭遇頻度は低くとも緊急度・重症度の高い疾患の疑いがある場合に速やかに受診勧告ができるか、その際に地域の医療機関の機能を把握し求めがあった場合に適切な病医院を紹介できるかといったことも薬剤師には必要とされています。
そのための思考プロセスを習得していき、薬局・ドラッグストアで遭遇することの多いケースなどへの対応を身につけるための教育を我々は「薬局症候学」と名付け、調剤併設ドラッグストア配属の薬剤師を対象者とした教育を2011年度から取り組み始めています。

また、この教育の検証としても特に第1類医薬品を購入する方に対して、
i)F-スケール問診票を用いたH2ブロッカー継続購入者への逆流性食道炎の啓発・受診勧奨
ii)ロキソニンS継続購入者への薬剤誘発性頭痛の啓発とカウンセリング
など、店頭薬剤師による調査と介入を行い、各学会にて発表を行っているところです。

薬学6年制の薬剤師が続々と現場に出てくる今後、プライマリケアや薬物治療における薬効・副作用モニタリングを実践できる薬剤師の活躍を多く見ることができると期待したいですよね!!


著者:赤川信一郎

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