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65.6年制薬剤師の中身はどうなる|薬剤師業界のウラガワ

65.6年制薬剤師の中身はどうなる|薬剤師業界のウラガワ

2013年10月28日 (月) 09時00分配信 投稿日:13/10/28 09:00 icon_view 623view

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「症状から具体的な疾患を説明できる」、「疾患別にOTC薬を具体的に列挙し、使用目的についても説明できる」、「疾患において注意すべき生活指導が実施できる」――。これらは改訂作業が進められているモデル・コアカリキュラム案で示された内容だ。稼働して間もない薬学教育6年制であるが、早くも大きな変化を加えようとしているのだ。

現在、平成27年からスタートする新カリキュラムに向けた議論が本格化しており、10年後の薬剤師業務を見据えた薬学臨床教育を踏まえた検討が進められている。具体的な内容としては「症候を示す疾患を系統的に理解」、「来局者の情報を適切に収集し、場合によってはバイタルサイン測定や検査を実施して疾患を推測」、「来局者ごとに適切な対応を判断してトリアージを実施」などだ。また独自に血圧測定、聴診器の使用方法、心電図の把握、注射・点滴の判断と実施、救急処置などかなり踏み込んだ行為を教育として実施している大学も存在している。

背景にあるのはチーム医療の推進と社会保障制度改革だ。ナースプロクティショナー(診療看護師)の導入は見送られたものの、特定看護師制度ではこれまでより踏み込んだ医療行為が実施できることを法的にクリアにした。ご存知かもしれないが、特定看護師の行為には薬剤の緊急的な投与も含まれており、見方を変えれば看護師が実施している行為の一部も、要件をクリアすれば薬剤師も実施可能ではないかという意見が出るのは当然な流れだ。薬剤師会の中には「予防接種はそもそも疾患に対して行うものではないので、米国のように薬剤師も実施可能だ」とする考えも確かに存在する。

その一方、6年制薬剤師制度が落ち着く前に次のステージを養成するのは如何なものかという苦言も少なからず存在する。「いくら臨床的知識を教え込んでも実務実習が行えるところが極めて少ない」、「教育でグレーゾーンを教えていいものか」などの指摘は、確かな説得力を持つ。

現在のこうした議論について薬学生に尋ねてみるとこんな返事が返ってきた。「一生懸命勉強している立場からすれば、すぐに錆びるような教育は止めて欲しい」。実験台は誰だって嫌なものだ。


著者:薬業界を幅広く取材する中堅ライター

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