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304.当然の結果は今後にどのような影響を与えるか

304.当然の結果は今後にどのような影響を与えるか

2018年07月25日 (水) 07時00分配信 投稿日:18/07/25 07:00 icon_view 323view

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わずか0.4%。これが一般的な国民の感性だ。厚労省は「一般用黄体形成ホルモンキットの市販後適正使用調査結果」を公表し、ほとんど全ての購入者は“検査目的”で購入していることがわかった。薬食審の検討部会で、医師会委員が声高に指摘した「目的外使用」は杞憂であることが、数字の上からも明らかになったと言えそうだ。

調査は臨床検査薬協会が厚労省に中間報告として提示したもので、購入希望者と販売店を対象にして実施した。

購入者に対する調査では「体調を知りたい」「妊娠のために排卵日を知りたい」という適正な使用目的が9割に達し、避妊目的などの目的外使用は0.4%に過ぎなかった。また薬剤師による情報提供も適切に行われており、約85%で実施されている。加えて薬剤師が実施した情報提供は、その理解度も特筆すべき高さにあり「避妊目的では使用できない」98%、「適正な使用方法」は96%に達するなど、高い情報伝達能力を有していることが判明している。

薬剤師の方の感覚からすれば、当然のことを実施した感覚かも知れないが、理解状況を数値化することは、昨今の分業バッシングの状況を勘案すればその有用性が高いことは明らかだ。さらに現在、国民的理解の不足という不可解な理由で議論が先延ばしとなっている緊急避妊薬の議論に際しても活用できるデータだ。

そもそも、OTC検査薬は『宝の持ち腐れ』となっているのが現状だ。排卵日検査薬をはじめ、妊娠検査薬、尿検査薬などが挙げられるが、現状の薬局でこれが十分に活用されているとは言い難い。薬剤師会の元執行部はこうした現状に早くから苦言を呈し、現場に呼びかけを行ってきたが実らなかったことを打ち明ける。「保険調剤が好調だったときは正直言って、薬剤師が全く関心を持ってなかった」と語り、健康サポート薬局やかかりつけ薬剤師が指摘される今だからこそ、今一度認識を高める必要性を訴える。

現場で薬剤師は正しく指導し、生活者もその意向を理解する。当たり前のことをデータで示されたことは、OTC薬の範囲に留まらない運用に期待が寄せられるところだ。


著者:薬業界を幅広く取材する中堅ライター

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