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インテバンなど、大日本住友製薬から帝國製薬に販売移管

2014年03月09日(日)10時00分配信 配信日:14/03/09 10:00 icon_view2118view icon_view2118view
■2014年7月1日から販売移管で合意

大日本住友製薬株式会社と帝國製薬株式会社は2月28日、「インテバン」、「カトレップ」および「ドレニゾン」について、販売移管の基本合意書を締結したと発表した。合意に基づきこれら3種の対象製品は、2014年7月1日をもって大日本住友製薬から帝國製薬に販売移管される。

対象となる製品は、外用鎮痛消炎剤の「インテバン軟膏1%」、鎮痛・解熱・抗炎症剤の「インテバンSP25」「インテバンSP37.5」、外用鎮痛消炎剤の「インテバン外用液1%」、鎮痛・抗炎症剤「インテバン坐剤25」「インテバン坐剤50」、外用鎮痛消炎剤の「インテバンクリーム1%」、外用鎮痛消炎剤である「カトレップテープ35mg」「カトレップテープ70mg」、同じく外用鎮痛消炎剤「カトレップパップ70mg」、そして皮膚疾患用密封療法剤の「ドレニゾンテープ4μg/平方センチメートル」。

「インテバン」「カトレップ」の有効成分であるインドメタシンは、1963年に合成されて以来、鎮痛・解熱・抗炎症効果で高く評価され、幅広く使用されている。「インテバン」は1968年に、「カトレップ」は1989年に発売された。「ドレニゾン」は1969年に米国で承認され、日本では1972年に輸入承認を取得、1973年より発売されている。皮膚疾患における密封包帯療法で汎用されている製剤である。

■大日本住友製薬は成長品目に集中

大日本住友製薬では、戦略品・新製品などの成長品目に経営資源を集中し、新薬比率を向上させることで、今後の国内事業の維持・拡大と経営効率改善を目指している。一方の帝國製薬は、同社が長年にわたり培ってきた消炎鎮痛パップ剤の技術をもととした「経皮吸収」「痛みからの解放」の2つを軸に事業展開を進めている。今回の販売移管合意は、こうした両社の経営方針が一致したことから締結された。

今後のスケジュールとしては、2014年6月30日までは、大日本住友製薬が「インテバン」「カトレップ」および「ドレニゾン」を販売し、医療機関などへの情報提供や収集活動なども継続する。そして7月1日以降、大日本住友製薬はこれら製品の医薬特約店への流通業務を帝國製薬から受託するとされている。

(情報提供元:エスタイル)

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