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周産期医療に必要な物資輸送を求める 日本産婦人科学会ほか

2011年03月23日(水)09時30分配信 配信日:11/03/23 09:30 icon_view755view icon_view755view
東北地方太平洋沖地震の被災を受け、日本産婦人科学会(吉村泰典理事長)と日本産婦人科医会(寺尾俊彦会長)、一般社団法人日本周産期・新生児医学会(田村正徳理事長)は16日、連名で、宮城県と岩手県における周産期医療の現場で不足している医療器具などの物品を早急に輸送するよう、厚生労働省医政局経済課長宛てに要望書を提出した。
日本産婦人科学会は東北6県の周産期医療に従事する医師に連絡を取り、現在切実に必要としている物品について緊急調査を行った結果、特に宮城県と岩手県で医療器具、薬品、母子ケア用品などが不足していることが判明した。要望書では分娩セットや帝王切開セット、紙おむつ、ミルクなど県別に必要な物品をリストアップし、必要数を列挙。日本産婦人科学会は「優先順位の高いものからリストアップして、緊急輸送を求めた」としており、今後は宮城県と岩手県以外のニーズ把握と対応に努める。このほか同会では「被災地の妊婦への対応を含め周産期医療の課題に対して、本会で対応するか行政に依頼するか、個別に対処法を決めていく」として、引き続き被災地の周産期医療支援を行う。
(情報提供元:医療タイムス

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